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基礎スキーと技術選手権大会
基礎スキーの誕生の経緯は既に述べた。基礎スキーの検定制度は、競技を目的としない
一般スキーヤーにアルペンスキーを指導し、バッジテストという検定試験を行い、技術水
準に応じてに１級、２級等にランク付けをする。その基礎となるものはＳＡＪの教程であ
る。ＳＡＪ教程をどれだけマスターしているかが技術の判定基準である。しかしＳＡＪ教
程が競技スキーと関係なく作られ、また改定されるに従って、基礎スキーは、教程に忠実
な型を重視するという、スキーの特別なジャンルを形成するようになった。これは我が国
特有の現象であり、１級２級は外国では通じない。戦後は急増する一般スキーヤーの需要
に対応するために準指導員が設けられるようになり、以後は一般スキーヤーの上達の目標
は１級であり準指導員、指導員であるということになった。一方、一般スキーのもう一つ
の流れに日本職業教師スキー連盟（ＳＩＡ）によるスキー指導がある。ＳＩＡは昭和４３
年（１９６８年）に設立され、スキー技能の認定として国際標準のゴールド、シルバーの
メダルを付与している。 基礎スキーのスキーヤーが多くなれば当然基礎スキーの技術を競
うことになる。こうしてＳＡＪは昭和３９年（１９６４年）から基礎スキー技術選手権大
会を開始した。学連はインターカレッジを始めとする競技会に重点を置いていたため、基
礎スキーに取り組んだのはかなり遅く、平成２年（１９８７年）より、全日本学生スキー
技術選手権大会を開始した。
加盟校が多くなるにつれて起きてくる問題
加盟校が多くなるにつれ運営がより困難になると同時に競技力の格差が大きく開くよう
になった。力の差が大きいことの原因の一つは、男子３部４部女子２部の競技力が低い事
にある。７０年の歴史を見ると、１・２部制の時は２部が、１・２・３部制のときは３部
が、そして１・２・３・４部制のときは４部が常に競技力が劣等として批判されてきた。
この問題は既に戦前から起きていたのであり、大学のチームの間に大きな力の差がある
事は関係者を悩ませてきた。しかし、これについては既に昭和１０年に朝日新聞記者富永
正信氏は次のように喝破している。
「一部と二部の間には大きな力の差がある。しかしこうした力の差だけから二部の レースをやめたほうがよいとか別にやるべきであると云うような意見がもし生まれ ているならばそれは誤りではなかろうか。 今更ここに言うまでもなく学連の競技会 は観衆のためにあるのではない、また優秀選手のためにのみあるものでもない。広い 意味の後援者の立場から事務的に一切の主催を引き受ける人々の仕事はまことに尊い といってそれらの人々の立場から出る意見によって学連の競技を左右してはいけない。 どこまでも学生競技者の気持ちを尊重しこれを第一とする建前の下にこの競技会に接 すべきものである。」
これに対し、必ずしもスキー環境に恵まれない学校の様子が次のように紹介されている。 「今年もＡ大は零敗を喫するかもしれない。しかしＡ大の選手達は中学時代の無経 験も何も超越して懸命に走っているのである。姫野中学出身の主将Ｆ君がスキーに ワックスを塗りながら語る言葉に感銘を覚えるものがあった。 『我がチームには北海道や東北信越地方の中学で選手生活を送った者が一名もいま せんので一般スキーヤーと優秀選手の競争のようなものですが、負けるからといっ て出場を見合わせることが出来ましょうか。学生連盟のサークルに参加している以 上一年一季のレースに最上の力をつくして戦うのが学生スポーツマンの責務だと思 います。やがて我が校も他のスポーツの僚友Ｂ大が示しているような優勢を示し得 る日も必ず来ることを信じています。』」
今から６０年前に語られたこれらの言葉は今なお有効である。１部２部の選手と３部４ 部の選手の間の競技力の較差が大きくなりすぎたことから、大会の水準を向上させるため に予選をすればよい。何等かの足切りをすればよい、という考えも再三出されたが、その 度に、スキー競技のために集まった学生諸君の気持ちを第一とする観点から、物理的に可 能な限り、あくまで全大学が参加する一つの大会として行う事が確認されてきた。もしも 競技力だけを目的として予選、足切り等の条件をつけるならば、たちまちインターカレッ ジも雪国出身でスポーツ推薦で入学した選手達だけが争う大会となり、他のＡ級大会と変 わらないだけでなく、一般の大学生を完全にシャットアウトした閉鎖的ものとなっていた であろう。とはいえ、７０回大会では参加大学男女合わせて１７４校、参加選手延べ１８ ７３名と、現在日本で最大のスキー大会となり、物理的限界に近づいている事は確かであ る。 学生スキー界の頂点であるインターカレッジは、大会の水準を低下させるような事が あってはならない。上級競技者が十分力を発揮できる大会を維持しつつ、増加する参加校を 受け入れる方法はこれからの大きな課題となるでろう。
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